- 2021年 09月 30 日
アパレルECでよくある課題＆解決策
トレントと将来性も解説
国内のアパレル市場の規模と推移
※参考：株式会社矢野経済研究所「国内アパレル総小売市場規模推移」2021年10月12日
アパレル市場はほぼ横ばいに推移していたものの、2020年には市場規模（紳士服・婦人服・子供服の合計）が前年比81.9％の7兆5,158億円と、大幅に減少しました。
2020年から流行り病による感染が爆発的に広がり、自粛生活が長期化するなど、消費者の生活や購買行動に大きな影響を与えたためです。
将来的には流行り病の沈静化により、行動制限が緩和されて一時的に需要が回復する見込みです。
とはいえ、中長期的にみると、人口減少や少子高齢化など市場にとってのマイナス材料は少なくありません。そのため、今後の市場の成長としては減少傾向になる見通しです。
では、そのなかで実際にECを進めている事業者はどのくらいいるのでしょうか。次にアパレルのEC化率（EC市場規模の割合）についてみていきましょう。
アパレルECの市場規模とEC化率
| 分類 | 2019年 EC市場規模（億円) | 2019年 EC化率(%) | 2020年 EC市場規模(億円) | 2020年 EC化率(%) |
| 生活家電、AV機器、PC・周辺機器等 | 18,239 | 32.75% | 23,489 | 37.45% （＋4.7%） |
| 衣類・服装雑貨等 | 19,100 | 13.87% | 22,203 | 19.44% （＋5.57%） |
| 食品、飲料、酒類 | 18,233 | 2.89% | 22,086 | 3.31% （＋0.42%） |
| 生活雑貨、家具、インテリア | 17,428 | 23.32% | 21,322 | 26.03% （＋2.71%） |
| 書籍、映像・音楽ソフト | 13,015 | 34.18% | 16,238 | 42.97% （＋8.79%） |
| 化粧品、医薬品 | 6,611 | 6.00% | 7,787 | 6.72% （＋0.72%） |
| その他 | 5,492 | 1.54% | 6,423 | 1.85% （＋0.31%） |
| 自動車、自動二輪車、パーツ等 | 2,396 | 2.88% | 2,784 | 3.23% （＋0.35%） |
アパレル業界のEC化率が成長している理由と将来性
①より運用・管理がしやすいECツールの登場
近年では、ECサイトをより運用・管理しやすくするツールが多く登場しています。
例えば、株式会社ZOZOが提供する物流プラットフォームでは、ZOZOTOWNと自社ECの在庫を一ヶ所にまとめられます。
これにより、ZOZOTOWNと自社ECで同じ在庫情報をリアルタイムに反映できるため、機会損失をせず効率的に販売することが可能です。
他にも、
・実店舗と自社ECの在庫や顧客データの連携
・流通加工における物流業務の効率化
など、さまざまな面でアパレルECを支援するツールや機能が登場しました。
それに伴い、ツールを駆使してECの売上拡大や業務効率化を図ろうとする事業者も増えてきたというわけです。
②流行り病によるオンラインの需要が増加
もともとアパレルECには「サイズを確認しにくい」「試着ができない」などのマイナス要因があり、それを理由に敬遠している人も一定数いました。
しかし、流行り病による外出自粛により、新たにアパレルECを利用するユーザーが増えたことで、オンラインの需要が一気に高くなりました。
このように消費者の心理的ハードルが下がったことで、以前よりもアパレルECは選択されやすくなったといえます。
今後はますますアパレル・ファッション分野において、ECの市場規模やユーザー数は成長していく見込みです。
アパレルECが抱える3つの課題
①競合が多く、集客争いが激しい
前述したとおり、アパレル・ファッション分野におけるEC化率は右肩上りで伸びています。
それはつまり、競合他社の参入もそれだけ増えているということです。
また、アパレルECの種類には「自社EC」と「ECモール」の2つがありますが、出店するハードルが比較的低いECモールを選ぶ事業者も少なくありません。
結果、モール内のネットショップの数が多くなり、激しい集客争いや価格競争に巻き込まれるリスクが高くなります。
このように、競合の多さが原因で収益性がガクッと落ちてしまうケースは珍しくありません。そのため、「数あるネットショップの中から自社を選んでもらう」ための集客施策やブランディングが必要です。
②実店舗の方が利便性が高い
アパレルショップは国内に数多く存在するため、ユーザーは実店舗で服を買うことに慣れています。
実店舗で買い物をすれば、自分に合ったサイズの服かを確かめたり、店頭で接客を受けてどんなコーディネートがいいかを考えたりしやすいです。
しかし、ECサイトではユーザーが商品を手に取ることができないため、それらのニーズを完全に満たすのは容易ではありません。
結果、せっかく集客できたにもかかわらず、ECサイトでの購入を諦めて「利便性の高い実店舗」で買い物をするというケースも多いです。
そのため、アパレルECを立ち上げて運用する際には、まるで実店舗で買い物をしているかのように、購入体験を近づける工夫が大切です。
③実店舗とECサイトの管理がバラバラ
実店舗とECサイトを別々に管理していると、在庫情報や顧客データの共有・連携が難しくなります。
すると、「実店舗には在庫があるのに、ECサイトには情報が反映されていない」みたいに、在庫ロスや機会損失が起こりやすくなります。
特にアパレルはシーズン商品が多く、売るタイミングを逃してしまうと大きな損失になりかねません。
従来だとシステムの都合上、実店舗とECサイトの連携が難しい面もありました。ですが、今ではそれらをスムーズにつなぐサービスや機能も登場しています。
売上拡大や業務効率化を目指すためには、システムのアップデートが重要となります。
アパレルECを成功させるポイントや近年のトレンド
①自社ECを立ち上げてモール依存から脱却する
ECモールのみの出店だと、集客争いが激しいうえに、「モール内のお店」と認識するユーザーも多いため、お店のファンを獲得するのは容易ではありません。
これでは、中長期的に見ると収益を伸ばすことはなかなか難しいです。
そこでおすすめなのが、自社ECサイトを立ち上げて、モール依存から脱却することです。
自社ECは独立したネットショップなので、価格競争に巻き込まれにくいうえに、カスタマイズの自由度が高いです。
そのため、商品やブランドに合わせた世界観を演出しやすく、ターゲットユーザーに強く訴求することができます。
また、顧客データをもとに効果的な施策を行うことで、売上アップやファンの獲得がしやすくなります。
今後もどんどん増えていくネットショップの中から自社を選んでもらうためにも、自社ECを立ち上げて脱モールを図ることは極めて重要です。
②実店舗の購入体験に近づく機能を搭載する
アパレルECでも、「実店舗の購入体験」に近づけることは可能です。
例えば、マネキンの全身コーディネートを見たいユーザー向けに、
・コーディネートを載せたページ
・各商品の購入ページ
を一つにまとめて見せることができれば、マネキン買いがしやすく離脱率も減らせます。
また、「ユーザーがカゴに入れた商品」と関連性の高い商品をおすすめすることで、クロスセルを狙うことも可能です。
ECサイトを構築する方法やサービスにもよりますが、近年ではアパレルECの売上拡大を後押しする機能が多く登場しています。
これらを上手に活用することによって、ユーザーにより良い購入体験を提供し、売り上げを伸ばすことができます。
③オムニチャネルで実店舗とECサイトを連携する\
「オムニチャネル」とは、実店舗やECサイトを含めたオフライン・オンラインのチャネルを連携させ、シームレスな購入体験をユーザーに提供することです。
これにより、顧客データや在庫情報などを一元管理でき、以下のような売上拡大・業務効率化を図ることができます。
・店舗とECサイトの在庫情報をリアルタイムに反映させる
・ECサイトで購入した商品を、店舗受け取りで対応する
・店舗とECサイト上で使えるポイント情報を連携させる
また、店舗とECサイトのデータを統合・連携させることで、それぞれ単体で運用するよりも精度の高い顧客分析が可能になります。
これにより、顧客のニーズに沿った施策を実行しやすくなり、さらなる売上拡大を図ることもできます。
アパレルECを始めるなら「w2Commerce」がおすすめ！
ここまで、アパレルECが抱える課題や成功のポイントなどをお伝えしてきました。
とはいえ、実際にアパレルECで成功するには、ECサイトを運用する前に「そもそも成果を出せる力を持ったECサイトを構築する」ことが極めて重要です。
なぜなら、機能の制限やシステムの問題でやりたい施策を実行できずに悩んでいる事業者は少なくないからです。
ですが、弊社w2ソリューションが提供するカートシステム「w2Commerce」なら、アパレルECの課題を解決しつつ成果を上げることが可能です。
①アパレルECのセールスを支える標準機能を数多く搭載
w2Commerceには、800を超える機能や豊富な決済種別を搭載しています。また、コーディネート機能やレコメンド機能など、売上拡大に欠かせない機能も多数あります。
②ターゲットに強く訴求できるデザインを自由にカスタマイズ可
デザインの制約がなく、自由なサイトデザインが可能なため、ブランディング施策やCVR向上を実現しやすいです。
③受発注処理の自動化や業務効率化により工数削減
日々の受注業務を自動化できる独自のワークフロー（特許出願中）を搭載しており、業務効率を大幅にアップできます。空いた時間を使って、戦略立案や分析などのコア業務を進めることも可能です。
④独自のオムニチャネル機能を搭載
オムニチャネル戦略に必要なデータ管理基盤とツールを、まとめて提供できます。これにより、オフラインとオンラインを相互連携させ、顧客体験をさらに強化できます。
また、w2Commerceではカスタマーサクセスチームによる徹底したサポート体制をしいており、世界水準のセキュリティ対策も実施しています。
実際の導入事例として、株式会社マッシュホールディングス様（SNIDEL、gelato pique）、株式会社IGA様（axes femme）にも利用いただいています。
さらに詳細を知りたい方は、「w2Commerceのサービスページ」をぜひご確認ください。きっと、他のカートシステムにはない「かゆいところに手が届く」機能やシステムが充実しているはずです。
